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地球温暖化とは?原因や仕組み、今後の対策をわかりやすく解説!

2022.11.11

公開:2021年04月20日
更新:2022年11月11日

地球温暖化により世界全体の平均気温が上昇し、生態系の変化や異常気象、感染症の蔓延、農作物・水産物への打撃など、私たちの生活にも大きく影響を及ぼす危険があります。

この記事では、地球温暖化とは何か、地球温暖化の原因と仕組み、対策などについて詳しくまとめます。

地球温暖化とは?原因や仕組みをわかりやすく解説!

地球温暖化とは、長期的な地球の平均気温が上昇する現象です。地球温暖化によって、海面の上昇や降水量の変化、異常気象の頻発、砂漠の拡大などが起こるとされています。

地球温暖化の主な原因は、二酸化炭素(CO2)やメタン(CH4)といった大気中の温室効果ガスといわれています。

地球温暖化とは?原因や仕組みをわかりやすく解説!

地球温暖化の主な原因と仕組み

地球温暖化の主な原因について、もう少し詳しくご紹介します。

地球温暖化の主な原因は、産業活動によって排出される温室効果ガスの増加です。地球は太陽から放射されるエネルギーを吸収し、また一方で放出しています。地表から放出されるエネルギーの一部は、大気中の温室効果ガスに吸収され、大気圏に滞留して気温を上昇させます。これを温室効果といい、温室効果をもたらす気体を温室効果ガスといいます。

温室効果ガスとして代表的な物質は、二酸化炭素(CO2)やメタン(CH4)、フロン、亜酸化窒素(N2O)等です。

発電や自動車などで石油・石炭といった化石燃料を燃焼させると、二酸化炭素などの温室効果ガスが発生します。さらに近年の森林破壊により、樹木が二酸化炭素を吸収する量が減少していることも、地球温暖化の一因とされています。

地球温暖化の現状

「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」によると、2014年のIPCC第5次評価報告書では、気候変動に明確な人為的影響がみられ、産業革命以降の地球温暖化が顕著であることが示されています。

2022年に公表されたIPCC第6次評価報告書では、気候変動や生態系へのリスクだけでなく、政策・経済・文化などへの影響も考慮し、幅広いリスク特定が行われました。その結果、気候変動の悪影響は既に広範囲で表出し、生態系や人間に影響を与えていることが示唆されました。

2015年のパリ協定では「産業革命以前と比較して気温上昇を2度未満に抑え、1.5度未満を追求する」という長期目標が掲げられましたが、第6次報告によれば、「1.5度付近に抑えたとしても、気候変動に関する損失を全て無くすことはできない」と結論付けられています。

パリ協定について詳しくは、「パリ協定の「温室効果ガスの排出ゼロ」とは?日本や各国の目標を解説」をご参照ください。

産業活動の図

また、第6次報告書では、増え続ける温室効果ガス排出によって、このままでは「1.5度未満」という目標の達成が大変難しくなることに警笛を鳴らしています。

1990年以降の温室効果ガス排出量の推移とその内訳(出典:IPCC)
1990年以降の温室効果ガス排出量の推移とその内訳(出典:IPCC)

地球温暖化が環境に与える影響

地球温暖化が進むことで、様々な影響が懸念されています。

海面上昇

気温が上昇すると、海水の膨張や寒冷地における氷河の融解により、海面が上昇します。

海面の上昇により、標高の低い沿岸域や島が水没し、国土の消失や高潮の被害に見舞われる危険性があります。

生態系の変化

動植物は、それぞれが生活するに適した地域に生息しています。地球温暖化により気温が上昇すると、動植物によっては環境に適応できず、絶滅する恐れもあります。

気候の変化、災害の増加

地球温暖化により乾燥地では、干ばつや砂漠化が進むといわれています。このような地域では森林火災が増加し、さらに地球温暖化を加速させることになります。

逆に、大気中の水蒸気量が増加することで、世界全体では降水量が増加します。これにより豪雨や洪水の被害が増加することが考えられます。

海面の上昇

農作物や家畜産業への打撃

動植物の生息に適する地域が変化すれば、農作物や家畜産業にも影響があります。これまで育てられていた地域で農作物が育たなくなり、それぞれの地域で育てるべき農作物が変化します。

また、台風や洪水などの災害が増加することで、農作物を育てにくくなり、食糧不足が深刻になる危険性もあります。

農作物が育たなくなると、家畜にも影響が出ます。生態系の変化で、これまでと違った害虫や害獣の被害がでるかもしれません。

人体への影響

地球温暖化による生態系の変化により、感染症が拡大する恐れも生じます。

日本への影響

日本でも様々な影響が懸念されています。気象庁の「日本沿岸の海面水位の長期変化傾向」によれば、海面は既に年間で3.3mm上昇していますが、例えばこのまま水位が上昇し海面が1m上昇すると、日本の砂浜の9割以上が失われると予測されています。

また、津波や台風被害の多い日本では、異常気象が増えればその被害もますます大きくなることが懸念されます。

地球温暖化への今後の取り組み

さまざまな環境に影響を及ぼす地球温暖化の防止に向けて、世界中で様々な取り組みが行われています。

1994年には「気候変動に関する国際連合枠組条約(UNFCCC)」が発行されました。地球温暖化防止条約とも呼ばれ、参加国に対して、温室効果ガス削減のための政策実施を進めるよう、義務が課せられています。

気候変動に関する国際的な枠組みとして、京都議定書やパリ協定があります。1997年の京都議定書では、先進国に対して1990年比で期間内の温室効果ガス削減目標値を定めました。

このような背景もあり、世界的に地球温暖化対策が進められています。主な地球温暖化対策には、省エネ対策、再生可能エネルギーの導入、水素活用、EV/FCVの導入、CCS(貯留)などがあります。

省エネルギー対策

電気の使用量を減らすなどして、化石燃料によるCO2排出を減らす対策です。政府が主導する省エネ対策には、例えば「新築建造物省エネ基準適応義務化」があり、新たに建設する建造物にはLEDなどの高効率照明の導入を義務付けられています。また、「トップランナー制度」による機器の省エネ性能向上を進めています。

再生可能エネルギー

環境省では、再エネ導入拡大のために、地球温暖化計画やエネルギー基本計画などを踏まえ、公共施設への太陽光発電などの再エネ導入の促進をおこなっています。また民間企業における自家消費型太陽光発電導入の促進にも取り組んでいます。

他にも、地方公共団体の温暖化対策の取り組みを後押しするため、地域脱炭素ロードマップをとおして、様々な支援施策を展開しています。

地域脱炭素ロードマップについて詳しくは「地域脱炭素ロードマップとは?全体像や具体的な取り組みを解説!」をご覧ください。

水素利活用

利用時にCO2を排出しない水素は、化石燃料に代わるエネルギーとして、自動車燃料などに活用されることが期待されています。

水素エネルギーは、商業化には至っていませんが、現在は社会全体で水素の製造から貯留・輸送を含めた水素サプライチェーンの構築に取り組んでいるところです。

EV/FCV導入

EVやFCV(燃料電池自動車)の普及に向けて2030年までに新車販売に占める次世代自動車(EVやFCVなど)の割合を50~70%にする目標を掲げています。

EVシフトについては「今話題のEVシフトとは?日本と海外の現状や今後の取り組みを解説!」をご確認ください。

CCS

CCSは、産業活動で排出したCO2を回収し地中に貯留する技術で、地球温暖化を抑制する技術として注目されています。現在、環境省では実用化に向けて実証実験を行っています。

家でできる温暖化対策

地球温暖化を防ぐために私たちができること

全国地球温暖化防止活動推進センターによれば、国内全体の二酸化炭素の排出量(10億4400万トン)に対して、家庭からは15.9%、産業部門では34%、運輸部門は17.7%、商務その他部門が17.4%、エネルギー転換部門7.5%で、工業プロセスや廃棄物から7.1%排出されています。

温室効果ガスイベントリオフィスの「2020年度家庭からの二酸化炭素排出量(用途別内訳)」によれば、32.4%が照明・家電製品など、22.7%が自動車、15.9%が暖房、15%が給湯からとなっています。

私たち個人では、エコドライブや自宅での節電などを通して環境問題に貢献していくことに加え、エコ製品の選択・購入や、企業の環境活動を支援していくことが望まれます。

地球温暖化の対策については「脱炭素社会への取り組みは必要?私たち個人でもできる対策を紹介」も併せてご覧ください。


地球温暖化により地表の平均気温が上昇することで、私たちの生活にも深刻な被害をもたらす危険があります。

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