日本でも太陽光発電設備や風力発電設備など自然のエネルギーで発電する設備が目立つようになりました。
「再生可能エネルギー」と呼ばれるこれらのエネルギーは、日本のエネルギー自給率を改善させるものとして期待が集まっています。環境に与える好影響から、世界中でも普及が進んでいるエネルギーです。

この記事では、エネルギー源枯渇の心配がない「持続可能な社会」の実現のために重要な再生可能エネルギーの概要や、日本と世界での利用状況、さらに再生可能エネルギーの今後についてお話しします。

そもそも再生可能エネルギーとは何か？

再生可能エネルギーとは、地球上に常に存在する資源を源とするエネルギーの総称です。
化石エネルギーは石油、石炭、天然ガスといった有限の資源からのエネルギーのため、将来の枯渇が予想されています。対して、再生可能エネルギーは原則として枯渇しません。

法律上は「太陽光」「風力」「水力」「地熱」「太陽熱」「大気中の熱、その他の自然界に存在する熱」「バイオマス」の7種が再生可能エネルギーとして定義されています。
略称である「再エネ」や、自然現象から生成されることに由来する「自然エネルギー」といった呼び名も一般的です。

再生可能エネルギーは太陽光があれば生成されることから、将来には枯渇性資源にとって代わるエネルギー源として期待されています。
また、温室効果ガスのような有害物質が発生しないため、地球環境に負荷を与えないクリーンなエネルギーとしても注目されています。

自然エネルギーについては、「自然エネルギーとは？種類やそれぞれの問題点を解説！」の記事を参考にしてみてください。

日本と世界における再生可能エネルギー導入状況

再生可能エネルギーは利用が開始されてから日が浅いエネルギーです。現状、世界では石油や天然ガスなど従来の枯渇性資源が利用されています。
日本でも、再生可能エネルギーの利用は始まったばかりの段階です。日本、そして世界における再生可能エネルギー導入状況について以下でくわしく解説しましょう。

再生可能エネルギー導入状況①日本の発電方法の内訳

もともとエネルギー資源に乏しい日本は、現在もほとんどのエネルギー供給を海外から輸入される資源に依存しています。
日本での2015年のエネルギー自給率は約7.4%でした。
この背景には、東日本大震災により原子力発電所が稼働停止したことも起因しています。

また、この自給率は欧州連合(EU)加盟国やアメリカ、カナダ、メキシコ、オーストラリアなど他の経済協力開発機構(OECD)諸国と比較すると著しく低い値です。
日本は、国内の需要に対して安定して供給できるエネルギー源が求められていると言えるでしょう。

発電量についても、80%近くが化石燃料エネルギーから生成されています。
そのほかのエネルギー源は、原子力と再生可能エネルギーです。再生可能エネルギーは、全体の約15%の発電量を占めています。

国内エネルギー自給率を向上させるため、また原子力発電所の稼働停止を補填するため、再生可能エネルギーの導入が急がれています。
とりわけ、目立った普及が見られているのが太陽光発電です。
再生可能エネルギーを買い取る「FIT制度」が2012年に本格的に始まって以降、急激に導入件数が増加し、5年間で当初の7倍に到達しました。

再生可能エネルギー導入状況②再生可能エネルギー導入の国際比較

現在は世界規模で環境保全を促進する動きが見られています。再生可能エネルギーの導入・推進はそうした環境保全を実現する取り組みのひとつです。

2015年には、パリで温室効果ガス削減に向けて具体的な取り決めをする「国連気候変動枠組条約締約国会議（通称COP）」が行われました。
そこで合意された「パリ協定」では、すべての国での温室効果ガス削減目標が定められています。
再生可能エネルギーの導入と、エネルギー効率の向上はこの目標を達成するために重要です。

調査では2015年に世界で消費されたエネルギーの約20％が再生可能エネルギーであることがわかりました。
2016年には導入件数を増やし記録を更新していますが、パリ協定で定められた温室効果ガスの削減スケジュールと比較すると遅れをとっています。

上述したとおり、日本における再生可能エネルギーの利用は全体の約15%です。
日本では、とりわけ太陽光発電の導入件数が増えてきています。2017年末時点での太陽光発電設備導入件数は諸外国と比較しても多い水準です。

再生可能エネルギーの今後

再生可能エネルギーは現状問題も多く、化石燃料に代わるエネルギー源にはなり得ていません。
同時に改善に向けた取り組みも積極的に行われており、今後はさらに普及が進んでいく見通しです。

期待されているひとつの要素が「発電コスト」です。
従来は「電気を生み出すためのコスト」が一般的なエネルギー源と比べて高く、導入が進みませんでした。
普及や取り組みが進むにつれて低コスト化が進み、現在は一般的なエネルギー源と同程度のコストが実現されつつあります。

日本でも発電コストの下落は毎年続いていますが、普及が進んでいる外国に比べるとまだ高いと言えます。
日本にとって再生可能エネルギーはエネルギー自給率を改善させるためのカギです。
海外と同程度の低価格を実現するための技術開発や規制改革が急がれています。

主力電源として再生可能エネルギーを利用するためには、安定性を向上させる仕組みや足りない電力を補填する仕組みも重要です。
太陽光や風力など自然現象から発電している以上、この取り組みは避けて通れません。
現状は化石燃料による発電の補助的な役割に準じていますが、主電力化に向けて技術開発が続けられています。

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枯渇性の資源によるエネルギー供給はいずれ終わりを迎えます。一方で、電気なしで生きていくことは、これからの人々にとって現実的ではありません。

自然環境を活用した再生可能エネルギーは、枯渇性の資源が尽きた後も社会が続いていくため重要なエネルギーです。
また、有害物質によって地球環境がこれ以上悪化しないためにも、再生可能エネルギーの活用が求められています。

再生可能エネルギーは、低コスト化やエネルギー変換効率向上のための研究が進められています。そのため、再生可能エネルギーを日常的に利用する暮らしは、もうじき訪れるかもしれません。
今後も、再生可能エネルギーの動きを見守りましょう。