エネルギー消費を抑えると同時に太陽光発電などでエネルギーを創り出すZEH（ゼッチ）。快適性と環境への配慮を両立する新しい形の住宅として注目を集めています。この記事では、ZEHの概要やメリット、補助制度などについてくわしく解説します。

ZEH（ゼッチ）住宅とは？

ZEH（ゼッチ）とは「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略であり、「エネルギー収支をプラスマイナスゼロにする住宅」を意味します。

消費電力量を減らし、さらに太陽光発電システムなどで発電を行うことによって、使うエネルギーと創るエネルギーのバランスをとる取り組みです。基本的に戸建における取り組みですが、近年はマンションをZEH化する「ZEH-M」の例も少なくありません。

政府は2018年7月に閣議決定された「第5次エネルギー基本計画」において2020年までにハウスメーカー等の建築する新築注文戸建の過半数以上をZEH化することを目標に設定しています。さらに、同計画では「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」とも明記されています。

ZEH住宅の種類は？ゼロエネルギーだけじゃないって本当？

ZEH制度は毎年めまぐるしく定義が変わります。2018年には、以下のような種類へと細分化されました。

ZEH

上述したとおり、年間のエネルギー収支をゼロにすることを目指した住宅です。外皮の断熱性能の大幅な向上や、高効率な設備・システムの導入により、室内環境を維持しつつ、大幅な省エネを実現します。

再生可能エネルギーを除く省エネ率：20％

Neary ZEH

ZEHに向けて年間エネルギー収支をゼロにすることを目指す住宅のことです。寒冷地、低日射地域および多雪地域の住宅に適応されます。

再生可能エネルギーを除く省エネ率：25％

ZEH Oritented

都市部狭小地など、太陽光発電による十分な発電量が期待できない地域に適応されるZEHです。

再生可能エネルギーを除く省エネ率：20％

ZEH＋

自家消費拡大を目指し、ZEH以上の高効率化を目指した住宅のことです。

再生可能エネルギーを除く省エネ率：25％

Nearly ZEH＋

ZEH＋に向けて年間エネルギー収支をゼロにすることを目指す住宅のことです。Nearly ZEHのように、寒冷地、低日射地域および多雪地域の住宅に適応されます。

再生可能エネルギーを除く省エネ率：25％

ZEH＋R

ZEH＋からさらにレジリエンスを強化した住宅のことです。蓄電システムや太陽熱利用温水システムを導入することで停電時にも電気を使うことができるようになります。

ZEH住宅のメリットとデメリット

ZEH住宅のメリット・デメリットとして以下のようなものが挙げられます。

メリット

代表的なメリットは経済面です。消費エネルギーのほとんどを自宅で創出するため、光熱費を削減できます。年間16～20万円の光熱費が削減されたというデータもあります。経済省、環境省、国交省などからのサポートがある点も魅力です。

反面、住宅の快適性が損なわれることはありません。温度のムラがなく、冬場の夜間でも快適に過ごせます。部屋による温度差が少なく、お風呂場で起こりやすいヒートショックを防ぐことにもつながります。

デメリット

上述したように、国からのサポートはあるものの導入の経済的ハードルは高く、コスト面から導入を諦める人もいます。また、太陽光発電システムの発電量には時期によるムラがある点も課題です。特に3～11月は発電量が減る一方で、暖房や給湯設備を稼働させる機会が増えます。結果的に、創った電力量より消費した電力量が多くなることも考えられます。

売電するという選択肢もありますが、FIT制度における売電価格は年々低下傾向です。自家消費することが前提でなければ、導入家庭におけるメリットが減少する可能性も指摘されています。

ZEH住宅やマンションを選ぶと補助金がもらえる場合も

ZEHの導入に対して提供されている補助金についてご案内します。

ZEH支援事業

ZEH支援事業はZEH、およびNearly ZEH、ZEH Orientedの住宅を対象としています。補助額は1戸あたり60万円です。住宅に蓄電システムが導入される場合には、1khwあたり2万円、対象経費の1/3、もしくは20万円のうち最も低い額がさらに加算されます。

2020年は5/7(木)～6/19（金）、7/6（月）～8/21（金）、8/31（月）～9/25（金）、11/30（月）～翌年1/8（金）に公募期間が設けられています。公募方法は先着です。

ZEH+実証事業

ZEH＋実証事業はZEH＋、およびNearly ZEH＋の住宅が対象です。1戸あたり105万円が補助されます。蓄電システム、燃料電池、V2H充電設備のいずれか1つ以上を導入している次世代型ZEH＋の場合、条件に応じてされて補助額が増える仕組みです。

2020年は、6/1（月）～8/28（金）、9/7（月）～10/30（金）に公募期間が設けられています。事前枠付与方式での公募が行われます。

ZEH+R強化事業

ZEH＋R強化事業はZEH＋、Nearly ZEH＋の住宅が対象です。1戸あたり115万円が補助されるほか、蓄電システム、温水システム、燃料電池の導入によって補助額が増加します。

2020年は5/7（木）～5/15（金）に公募期間が設けられています。公募は先着です。

先進的再エネ熱等導入支援事業

先進的再エネ熱等導入支援事業は、「令和2年度 ZEH支援事業」「令和2年度 ZEH＋実証事業」「令和2年度 低中層ZEH-M促進事業」のうちいずれかの交付決定を受けた住宅が対象であり、これらの制度と併願できます。

補助対象となる設備は直交集成板、地中熱ヒートポンプ・システム、PVTシステム、液体集熱式太陽熱利用システム、蓄電システムのいずれかです。

• 直交集成板と地中熱ヒートポンプ・システムの場合：対象経費の1/3、20万円のうち最も低い額が補助されます。
• 液体式の場合：1戸あたり65万円、もしくは80万円
• 空気式の場合：1戸あたり90万円
• 液体集熱式太陽熱利用システムの場合：1戸あたり12万円、もしくは15万円
• 蓄電システムの場合：1kwhあたり2万円

公募は先着です。公募期間は2020年は5/7（木）～10/30（金）です。

ZEH住宅の取り組み事例を紹介

ZEHの事例をこちらのサイトを参考にご紹介します。

戸建住宅 

戸建では、一部の開放口（内窓の取付、ガラス交換、ドア交換など）をリフォームし、同時にHEMSなどを設置することでZEH化する例が目立っています。

2階建て住宅のすべての開口部をリフォームし（窓ガラスの交換、内窓の取付、玄関ドアの交換）、HEMS設置工事や手すりの取付工事をおこなった事例では、工事費用は874,000円、補助金は291,000円が出ています（平成27年度の補助制度で算出）。リフォーム前後を比較すると年間約32%の電気使用量削減を実現しました。

集合住宅

集合住宅にHEMSを導入した事例もあります。家の一部に内窓の取り付けをおこない、給湯器やHEMSの設置工事、手すり取付工事などをおこないました。工事費は874,000円発生し、補助金は291,000円出ています（平成27年度の補助制度で算出）。結果的に、リフォーム前後の年間ガス使用量は約48%の削減、年間電気使用量は約22％の削減を実現しています。

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ZEH化することで、住みやすさと電気使用量の削減を両立できます。導入コストがネックになっていますが、国の後押しにより今後は普及していく見込みです。エネルギー事情に関心をお持ちの方は、お住まいのZEH化を検討してみてはいかがでしょうか。