家庭用蓄電システムを詳しく解説!役割や種類、補助金の情報までご紹介!
2019.8.4

「太陽光発電をするなら、家庭用蓄電システムも導入したほうがいい」とよく言われています。
そこでこの記事では、「家庭用蓄電システムとは何か」といった基礎知識から、種類や補助金制度まで、わかりやすく解説します。ぜひお役立てください。
蓄電とは?蓄電システムが果たす役割も知っておこう
そもそも、蓄電システムの「蓄電」とは何を指すのでしょうか。
一言でいえば、蓄電とは、電池などに電気が溜まっている状態をいいます。間違えやすい言葉に「充電」がありますが、蓄電と充電は意味が異なるので、注意しましょう。
充電とは、電池などに電気を満たしていく過程を指します。つまり、充電することによって、蓄電ができるというわけです。
電気を蓄えられるタイプの電池を、「蓄電池」と呼びます。
蓄電システムとは、この蓄電池に電気を貯めておけるようにした装置です。
蓄電システムは、以前から工場などで使われていましたが、近年は、太陽光発電の広がりと共に、家庭用蓄電システムが普及し始めています。
その背景には、環境への配慮や防災意識の高まりがあります。
技術進歩によって蓄電システムの小型化や低価格化も進んでいるほか、電気自動車などにも蓄電池として活用できるものも登場しています。
家庭用蓄電システムがあれば、夜間でも電力を蓄えられて電気料金が抑えられるほか、停電時でも電力供給ができ、安心感につながります。
今後、家庭用の蓄電システムは、ますます身近なものになっていくと考えられます。
家庭用蓄電システムの役割と導入のメリット
家庭用蓄電システムには、どのような役割があるのでしょうか?導入することで得られる、さまざまなメリットについてご紹介します。
災害などで停電しても電気が使える
家庭に蓄電システムがあれば、たとえ電力会社からの供給が止まっても、電気を使い続けることができます。
日本は地震や台風などの自然災害が起きやすく、いつ停電になるかわかりません。過去の震災時にも、発電所に被害が出たことにより、電力供給ができなくなる事態が発生しました。
しかし、家庭での太陽光発電などで電力を蓄えられれば、蓄電システムの容量分の電気をいつでも活用できるため、安心です。
電気料金を節約できる
一般的に、電気料金は夜間に安く、昼間には高くなっています。
そのため、夜間に蓄電池を充電しておき、昼間にその電気を使えば、それだけ電気料金を安く抑えることができます。
太陽光発電システムで発電した電気を貯められる
太陽光発電システムだけでは、電気を貯めておくことはできません。あくまで、「発電する」機能しか持っていないためです。
しかし、蓄電システムを連携させることで、自家発電した電気を蓄えられます。
太陽光発電システムに加えて、蓄電システムがあれば、必要なときに電力供給ができ、発電した電気を無駄なく活用できます。
省エネや電気料金の節約にもつながり、一石二鳥といえます。

家庭用蓄電システムの種類は?
現在、一般的に販売されている家庭用蓄電システムには、以下の2種類があります。
- 手軽なポータブル型
- 大容量の定置型
それぞれにかかるコストやメリット・デメリットについて、詳しく見ていきます。
家庭用蓄電システムの種類①手軽なポータブル型
ポータブル型の家庭用蓄電システムは、「場所を取らない」「コストが安い」のが大きなメリットです。
一般的に、蓄電システムの設置には、見合った場所の確保が必要です。
しかし、ポータブル型であれば省スペースで済みます。可動式なので動かしやすく、家庭用コンセントから充電できます。
価格面もリーズナブルで、導入ハードルの低さが魅力といえます。
一方で、デメリットもあります。
ポータブル型は、蓄電容量が小さいです。そのため、電力をたくさん使う機器には利用できません。
基本的には、災害時に、一時的に電気を供給したい場合に使うものだと考えましょう。
平均的な商品価格は、約50万円です。
家庭用蓄電システムの種類②大容量の定置型
定置型蓄電システムの一番のメリットは、大容量であることです。そのため日常的に使えるほか、分電盤から直接電化製品に電力供給することもできます。
デメリットは、ポータブル型に比べてコストが高く、庭など設置場所の確保が必要なことです。また、設置費用もかかる点に気をつける必要があります。
平均的な商品価格は、約90万〜150万円です。
また、定置型蓄電システムは、分電盤との接続方法によって、「特定負荷型」と「全負荷型」に分けられます。
特定負荷型とは、あらかじめ電力供給するものを選んでおくタイプです。例えば、停電時に「冷蔵庫」「居間のテレビ」「玄関の照明」だけに電気を流す、といった具合です。
全負荷型とは、すべてに電力供給するタイプです。それだけ導入コストは高めですが、停電時でも、普段どおりの生活ができる便利さがあります。
ライフスタイルや住居状況などから、最適な家庭用蓄電システムを選びましょう。

家庭用蓄電システムの補助金について解説!
便利な蓄電システムですが、太陽光発電をしている方は、家庭用蓄電システムを導入することにより、補助金が支給される場合があります。
補助金は、都道府県や市町村が設けています。自治体によって、補助される金額や電力の条件が異なるため、お住まいの地域の情報を必ずチェックしましょう。
また、SII(一般社団法人環境共創イニシアチブ)が、「平成31年度 災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金」事業を行なっています。
対象は、太陽光発電システム(10kW未満)を持っており、家庭用蓄電システムを導入しようとしている人です。
災害時に電気を使う際、グリーンモード(自家消費優先モード)で運転することが要件です。
蓄電池補助金については【蓄電池を購入すると補助金はいくらもらえる?太陽光発電を賢く使おう(2019年度版)】で詳しく説明していますので、合わせてご覧ください。
なお、同じ補助金を使ってシステム導入、となった場合でも、依頼する会社によってサービスはさまざまです。
導入の際は、必ず複数社を比較して、自分に合った電力会社やサービスを選びましょう。
家庭用蓄電システムを導入すれば、防災対策や省エネ、電気料金の節約など、さまざまなメリットを受けられます。
一方で、導入費用や設置場所の確保など、考えなければならない点もあります。
蓄電システムには複数の種類があるため、自分の目的や用途に応じて選ぶことが大切です。費用面については、自治体の補助金を活用して、負担を減らすこともできます。
これらのことをふまえながら、導入を検討してみてください。